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米国で長期間続く「脂質論争」に導き出されたこと

こんにちは!

心臓病、肥満、糖尿病などの生活習慣病が深刻な問題である米国では、脂質の健康的な摂取の方法に関して、長い間「脂質闘争」と呼ばれる議論が続いています。

今回はこの「脂質闘争」の歴史を振り返ってみたいと思います。

 

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脂質と健康についての研究は、米ミネソタ大学のアンセル・キーズ博士によって始められました。

キーズ博士は、生活習慣と心疾患のリスクの調査を行い、飽和脂肪酸の摂取量と心疾患の発症率との関連性を見いだしました。

ちなみにこの研究は1950年代に始まり、今日まで続いています。

1970年代には、種類が異なる脂質は血中コレステロールに対して与える影響も異なることが解明され、1990年代初頭には、トランス脂肪酸こそが心疾患の大きなリスクになる脂肪だと結論づけられました。

つまり、この時点で既に「すべての脂質が健康に悪いわけではない」という結果が示されていたのです。

こうした研究結果にもかかわらず、1980-90年代の米食生活のガイドラインでは、「総脂肪摂取量」を減らすことに焦点が絞られました。

1987年には「食事中の総脂肪摂取量を30%に減らす」というキャンペーンが大々的に始まり、食品業界は脂肪を除去して砂糖と炭水化物に置き換えた「無脂肪・低脂肪」商品を次々に発売しました。、

その結果、米国人の砂糖と炭水化物の摂取量が一気に増加しました。

砂糖・炭水化物の過剰摂取が、肥満や糖尿病、心疾患などのリスクを増やすことは、ご存知の通りです。

 

1997年には、摂取する飽和脂肪酸・トランス脂肪酸の一部を不飽和脂肪酸で置き換えるだけで、心疾患のリスクの1つが大きく減少するという研究発表がなされました。

つまり「総脂肪摂取量ではなく脂質の種類が重要」なのですが、既に「無脂肪・低脂肪」商品は米国人の食生活に定着しており、肥満問題は更に悪化していきました。

断続的に続いてきた「脂質闘争」は、2014年に英国ケンブリッジ大学の研究グループの「飽和脂肪酸の摂取を制限し、多価不飽和脂肪酸を多く消費することを支持する証拠はない」という研究発表により、再燃しています。

ただ、ここまでの闘争の中で、ほとんどの科学者が同意していることもあります。

それが、添付の4項目です。

 

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この4項目を参考にしながら、皆さんも食生活を振り返ってみて下さい。
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